4社に1社が機会損失額を「測れていない」│Webフォームの機会損失に関する実態調査2026

対策しているのに”届いていない”企業の74.3%がメール誤入力を懸念、実在確認は13.7%「見えない機会損失」の実態

当社は、BtoC企業のマーケティング・Web・情報システム担当者300名を対象に、Webフォームの機会損失に関する独自調査を実施しました。

調査の結果、Webフォームのメール誤入力を74.3%の担当者が懸念している一方、実在確認まで対策できている企業はわずか13.7%にとどまることが明らかになりました。

課題への危機感は高まる一方で、機会損失額を「測れていない」企業も4社に1社（25.0%）にのぼり、見えない損失が広がっている実態が浮かびました。

調査結果トピックス

• Webフォームのメール誤入力について、担当者の74.3%が「懸念している」と回答
• 懸念している一方、メールの実在確認まで対策できている企業はわずか13.7%にとどまり、5.4倍のギャップが明らかに
• 対策の中心は「入力形式チェック」（46.7%）と「確認用メール二重入力」（43.3%）で、いずれも文字形式の確認止まり
• 4社に1社（25.0%）が、メール誤入力による機会損失・対応コストの金額を「把握・試算していない」と回答
• 月10万円以上の損失を実感している担当者は49.4%にのぼる一方、損失額を定量的に把握できていない企業が多数
• メールリストのクリーンアップを経験した企業は62.3%。そのうち52.4%がESP（メール配信サービス事業者）からの警告・アカウント停止を契機としていた

調査結果の詳細

懸念は74.3%、しかし実在確認まで対策できているのは13.7%

Webフォームでのメールアドレス誤入力について、「強く懸念している」（21.0%）「ある程度懸念している」（53.3%）と回答した企業は合計74.3%に達しました。

誤入力・不達による影響への危機感も74.0%と同水準で、課題認識自体は企業の間に広く浸透していることが分かります。

なお、回答者の70.3%は情報システム部門であり、メール到達性へのリテラシーが比較的高いと想定される層です。それでもこの結果が出たことは、課題認識の高さと対策実行のギャップがいかに根深いかを示しています。

しかし、実際の対策内容を見ると、最も多いのは入力形式チェック（46.7%）、次いで確認用メールの二重入力（43.3%）で、いずれも入力された文字列の”形式”を確認する手法にとどまっていました。

メールアドレスが実際に存在し、届くかどうかをリアルタイムで確認する対策まで講じている企業は13.7%にとどまり、「特に何もしていない」と回答した企業も11.7%存在しました。

形式チェックだけでは、実在しないアドレスや使い捨てアドレスは防げません。 御社の対策が「入口」で止まっていないか、資料でご確認いただけます。

形式チェックの先にある「実在確認」の仕組みについては、サービス紹介資料でも詳しくご紹介しています。

4社に1社が機会損失額を「測れていない」

機会損失・対応コストの金額を「把握・試算していない」と回答した企業は25.0%で、4社に1社にのぼりました。

一方、月10万円以上と回答した企業は全体の49.4%、月100万円以上も11.7%存在します。危機感はあっても、その大きさを定量的に可視化できていない企業が一定数残っている実態がうかがえます。

メールリストのクリーンアップを経験した企業が6割超―「入口」で防げないリスクは「出口」で現れる

メールリストのクリーンアップ（健全化）を経験した企業は62.3%にのぼり、実施理由の第1位は「ESP（メール配信サービス事業者）から警告・アカウント停止を受けた」（52.4%）でした。

次いで「送信ドメイン・IPの評価悪化」（42.2%）、「迷惑メール判定増加による開封率低下」（40.1%）が続きます。誤入力や無効なアドレスを入口で防げないことが、配信基盤そのものへのダメージという形で後から現れる構造が見て取れます。

こうした事後対応を減らすための事前対策については、サービス紹介資料にまとめています。

高単価業種で目立つリスクギャップ

保険・金融・不動産など、高単価な商材・サービスを扱う業種でも、懸念度に比べて実在確認の導入率が低い傾向が見られました。

業種別では、保険業の懸念度が71.4%、エラー率5%以上の企業が35.7%と高水準である一方、実在確認まで対策できている企業は0社でした。

金融（懸念76.5%・対策率17.6%）、不動産（懸念75.0%・対策率17.9%）でも同様の傾向が見られました。高単価な商材・サービスを扱う業種においても、リスクへの懸念に対して対策が十分に進んでいない実態が明らかになりました。

データが示すもの：懸念は7割超・対策は1割台のギャップ

定量データの裏では、企業の課題認識と実行力の間に明確な差が存在しています。

• メール誤入力を懸念している担当者：74.3%（うち「強く懸念」は21.0%にとどまる）
• 実在確認まで対策できている企業：13.7%（懸念度との差は5.4倍）
• 機会損失額を「把握・試算していない」企業：25.0%（4社に1社）
• メールリストのクリーンアップを経験した企業：62.3%（そのうち52.4%がESPからの警告・アカウント停止が契機）

特に保険業では、懸念度が71.4%と高水準である一方、実在確認まで対策できている企業は0%でした。課題は認識されているものの、実行に移せている企業はごく一部にとどまっているのが実態です。

これらの数字が示すギャップは、現場担当者の声からも複数寄せられました。

「到達率悪化やリスト健全化をもっと早い段階から対処をしていれば」
「エラーアドレスの定期的なクリーンアップを早期から実施すべきだった」
「無効アドレスの洗い出しをするのに非常に苦労した。もっと早く有効アドレスを確認しておけばよかった」

無効アドレスの洗い出し作業に「非常に苦労した」という声や、前任者からの引き継ぎ不足によりトラブル発生後にようやく状況を把握したという声も見られ、課題への対応が後手に回りやすい実態がうかがえます。

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代表コメント

「今回の調査で印象的だったのは、企業の現場担当者の危機感が想定以上に高かったことです。一方で、高単価な商材を扱う業種ほどリスクが大きいにもかかわらず、対策が追いついていない実態も明らかになりました。当社は『メールはお客さまの受信BOXに届かなければ意味がない』という考えのもと、メールマーケティングの現場を支援してきましたが、今回のデータはその課題の大きさを改めて裏付けるものでした。多くの企業が”知っているのに打ち手を欠いている”状態にあります。懸念を、成果につながる対策へ変えていく支援を続けていきたいと考えています。」

調査概要

• 調査名：顧客が入力するWebフォームの機会損失に関する実態調査
• 調査主体：株式会社プリモポスト
• 調査対象：BtoC事業を持ち、Webフォームからの申込・問い合わせを受ける企業のマーケティング・Web・情報システム担当者
• 有効回答数：300名
• 調査方法：インターネット調査
• 調査期間：2026年6月12日〜6月17日

※本記事の数値は確報値での再確認を前提としています。

REV（メールアドレス実在確認サービス）について

当社は本調査の課題に対する解決策の一つとして、メールアドレスの実在性をリアルタイムで確認するツール「REV（Real-time Email Validation）」を提供しています。

従来のメールクリーニングサービスは「保有しているリスト」を対象に配信基盤を守る”事後対策“であるのに対し、REVはユーザーがフォームに入力した瞬間（リストに入る前）に無効・使い捨てアドレスをブロックする”事前（入口）対策”です。

低品質なメールアドレスのリスト混入を根本から防ぐことで、メール送信用IPとドメインの評価をより強固に維持・向上させることができるため、Microsoft社やApple社などが求めている送信用リストの健全化対策にも寄与します。

本サービスは、Google Tag Manager経由でタグを1行追加するだけで導入可能です。確認用アドレス入力欄を廃止してユーザーの入力負荷を下げるだけでなく、「アドレスは正しいが受信BOXの容量が一杯で届かない」といった直前での機会損失もその場で即時に検知。マーケティング活動の”最後の最後”で発生するリードの取りこぼしを確実に防ぎます。

これにより、(1) コンバージョン率の向上と、(2) メール到達率の最大化を同時に実現することができます。

サービス詳細：https://primoposto.co.jp/service/realtime-email-cleaning/

こんな企業様におすすめです

• メール誤入力・不達による機会損失を「なんとなく」感じているが、金額換算できていない
• 対策が入力形式チェックや二重入力どまりで、実在確認まで手が回っていない
• 保険・金融・不動産など、1件あたりの商談・成約単価が高い商材を扱っている
• ESPから警告やアカウント停止を受けた経験がある、または送信ドメインの評価に不安がある

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