メールの開封率が40％未満のメルマガの行きつく先は“全て迷惑メールフォルダ”だと思え！

メールマーケティングの担当者にとって、「メールの開封率を何％に設定するべきか？」という指標は悩みの種ですよね。ところが、多くの企業が開封率の数値だけを見て安心しており、メールが実際に受信者のBOXに届いているかを把握していないことが多いのです。

開封率や到達率の低さは、企業の売上高に直結します。経営者や営業担当者はこれを無視してはいけません。

またIT担当者にとっても、後で「メールが届かない」というトラブル対応が発生する前に、当たり前のこととしてモニタリングを習慣化する必要があります。今回は、なぜ開封率40％が最低ラインなのか、受信BOX到達率の把握が重要なのかを解説します。

1. メールの開封率がなぜ40％以上であるべきか？

メールの開封率とは、送信したメールのうち実際に開封された割合です。当社がサポートしているクライアント企業は開封率40％から70％台を実現しています。40％という数値は、成功するメールマーケティングの最低基準であると考えるべきです。

開封率が低いということは、多くのメールが無視されているという明らかな証拠。さらに、この状況が続けばISP（インターネットサービスプロバイダー）によって迷惑メールと判断されるリスクが高まり、到達率自体も悪化します

一つ気を付けておくべき点はとして、Appleのメールアプリは開封率をプライバシー保護機能のため正確に把握することができません。このため、特にAppleユーザーが多い場合は、開封率以外の指標を併せて確認する必要があります。

企業のIT責任者とメール配信の担当者はメールを送信する前に、実際どれだけのメールが受信BOXに到達しているのかを把握する必要があります。開封率以前の問題として、受信BOXに届かなければ意味がないからです。

2. 開封率40％未満で発生するリスク

メールが到達しても開封されなければ意味がありません。そもそも、あなたは自社のメールが本当に受信BOXに届いていると断言できますか？

事実を見ないこの“届いているつもり”が最も危険です。さらに深刻なのは、開封されない状態が続くことでメールプロバイダーからの評価が低下し、ドメインの信頼性に致命的なダメージを与えてしまうことです。

エンゲージメント低下が招くドメイン評価の悪化

開封率が40％を切ると、受信者とのエンゲージメントが低下することを意味します。これにより、GoogleやOutlookといったISP（メールプロバイダー）がそのドメインの評価を下げ、メールが迷惑メールと判定されやすくなります。

実際、こちらの記事で実際の事例をあげていますが、Googleは受信BOX内での受信者の行動（開封、削除、迷惑メールとしての報告など）を詳細に監視しており、エンゲージメントが低いとドメインの評価を下げることにつながります。

プロモーションフォルダー行きが示すドメイン評価の警告サイン

結果として何がおきるか。送信したメールがまずプロモーションフォルダーへ、さらに悪化すると迷惑メールフォルダーへ直接振り分けられるようになります。

特に注意が必要なのは、メルマガキャンペーン用でなく、コーポレート用ドメインで質の低いキャンペーンを行った場合です。

その影響により、本来コールセンターや営業担当者が一般顧客やB2B相手と行う重要なメールまでプロモーションフォルダーや迷惑メールフォルダーに振り分けられるリスクがあります。ドメインの評価を回復するのは容易ではないため、十分な注意が必要です。

3. 開封率40％超えを実現する具体的施策

件名はメールの第一印象を決める重要な要素です。メールを開くかどうかの判断は、件名を見た瞬間に行われます。ここを改善することで、大きく開封率を向上させることができます。

送信件名を改善

読者が思わず開きたくなるような魅力的な件名を工夫しましょう。好奇心を刺激する言葉や、具体的な数字を盛り込むことが効果的です。また、件名の効果を客観的に測るためにABテストを行い、開封率が高い件名をデータで選定することも重要です。

ABテストを繰り返すことで、最も効果的な件名を導き出し、継続的な開封率改善につなげることができます。

受信BOXに対して信頼性を高める

送信元のドメイン認証（SPF・DKIM・DMARC）は、DNSサーバーに設定するなりすましメール対策として必須の技術です。ISP（メールプロバイダー）はこれらの認証をメール配信の最低条件として重視しています。

設定が不十分だと、送信メールの信頼性が損なわれ、到達率が著しく低下するリスクがあります。ブランド名や担当者名を明確に表示し、認証を徹底することでISPからの信頼性を高めましょう。

配信タイミングを最適化

ターゲット層がメールを開きやすい時間帯や曜日をデータで分析し、そのタイミングでメールを送信することが重要です。さらに一歩進んだ施策として、STO（Send Time Optimization）という手法があります。

これは、個人のライフスタイルに合わせて最適な配信時間を自動で調整するものです。同じ20代の男女でも、独身者と既婚者、さらに子どもがいるかどうかで生活スタイルは全く異なります。STOを活用することで、より精緻にターゲットに響くタイミングを狙い、開封率を大幅に向上させることが可能になります。

パーソナライゼーションの徹底

お客さまの購買履歴や興味関心に基づくパーソナライゼーションを徹底しましょう。特に、件名に受信者の氏名を入れることによって親近感が生まれ、開封率向上につながります。

一方で、お客さまが希望しない内容やニーズに合わないメールを送信すると、逆にエンゲージメントを低下させる原因になります。受信者が真に求めるコンテンツだけを提供することが重要です。

IP評価を疑ってESP（メール配信スタンド）を見直す

送信リストは最低でも年に1回は精査する必要があります。特に注意すべきなのが、エラーが発生しない「Catch-all」設定のメールアドレスです。

この特殊設定されたメールアドレスはメールクリーニングツールを活用して抽出するか、定期的に開封がないお客さまを対象外にすることで、リスト全体の質を高め、エンゲージメントを改善することが可能です。

それでも改善しない場合、使用しているESP（メール配信スタンド）自体を見直すべきかもしれません。共用の送信IPを使っている場合、他社の影響でIP評価が悪化し、到達率が低下している可能性があります。

このような場合、ESPを変更したり、自社専用IPに切り替えることで送信元のIP評判を自社でコントロールし、メールが届く環境を取り戻すことが可能です。

4. 何をやっても開封率40％に届かないなら、ドメイン評価を疑え

一方で、

• 「件名を工夫しても 😥 」
• 「配信時間を変えても 😥 」
• 「ESPを見直しても 😥 」

なぜか到達率や開封率がまったく改善しない…という悩みを抱えている方もいるのではないでしょうか。そのような場合は、根本的な原因として“ドメイン評価の低下”を最優先で疑うべきです。

各ISPの送信者ガイドラインにも、ドメイン評価のマネジメントが極めて重要であることが明記されています。特に開封率が40％を下回る状態は、ドメイン評価を下げる直接的な要因となります。

開封率や到達率が改善しないと感じたときは、自社のドメイン評価がどのような状態にあるのか、冷静に見直してみてください。

また、ドメイン評価の改善に向けては、リストの管理や配信方法の見直しとともに、まだ日本では認知度が低い脅威にも注意が必要です。

中でも特に注意すべきは、ブラックリストの管理事業者が意図的に設置している「スパムトラップ」の存在です。これにメールを送ってしまうと、あっという間にドメイン評価が下がり、到達率が著しく低下するリスクがあります。

このような事態を防ぐために、リストの精査とメールクリーニングは不可欠です。株式会社プリモポストでは、メールクリーニングの専門窓口としてサービスを提供しており、現在までに約100社の企業様にご利用いただいています。スパムトラップの可能性があるアドレスを除外し、信頼性の高いリストを維持することは、健全なメール運用の第一歩です。

さらに重要なのは、新規ドメインの扱いです。サイバー犯罪の攻撃者たちは、新規ドメインを一時的に使い捨てる形で悪用してきました。こうした背景から、各ISPは新規ドメインに対して非常に厳しい評価基準を設けています。

実際当社もたった2通のメール送信で新規ドメインがブロックされ、配信不能になったケースが存在します。新規ドメインを使用する場合には、特に慎重な運用が求められます。

5. もはや開封率のモニタリングを習慣化は必須！

開封率や到達率のモニタリングを怠るということは、あなたのメールがどこに届いているかも分からないまま、多くのお客さまとの接点を失っている可能性があるということです。Google Postmaster Toolsや主要なメールマーケティングツールでは、こうした数値を明確に確認することができます。

もしここを放置すれば、気づかぬうちに迷惑メールフォルダ行き、プロモーションタブ行き、さらには配信拒否という最悪のシナリオを招きます。常にモニタリングし、異常値や変化があれば即座に対応すること。

あなたがこれを怠ることは、自らの手で信頼と売上のチャンスを潰しているのと同じです。

さらに注意しておくべきは、ドメイン評価が一度傷ついてしまうと、その回復には非常に多くの時間と手間がかかるという現実です。ISPに信頼されるまでに何カ月もかかることもあり、その間に失う機会損失は計り知れません。

だからこそ、日々のモニタリングと即応体制が“メールをビジネスの武器にするための最低条件”と言えるのです。

最後に

メールの開封率が40％未満という状況は、今やどの業種であっても見過ごすことのできないビジネス上の重大リスクです。受信BOXにどのくらいのメールが到達しているのか、そしてその中でどれだけ開封されているのかを正確に把握しなければ、売上機会や信頼を失い続けることになります。

「開封されないけど、とりあえず送っている」という状態を放置していると、気づかぬうちにドメイン評価は下がり、最終的には“メールが届かない会社”というレッテルを貼られかねません。

これからの時代、「開封されるメール」は最低限の条件であり、開封率が40％を下回っているなら今すぐ改善策に取り組むべきです。

令和のメールマーケティングは「とにかく送る」時代から、「信頼を築くために届け、開かせる」時代へと変わっていることを改めて認識してください。