1日5,000通以上のメールをGmailアカウントに配信されるかたは要注意
Googleが、ユーザーへの不要なメールマーケティングの送信をさらに防ぐため、新たな制限を導入するGoogleポリシーの変更を発表したことご存じでしょうか。一定数以上のメールをGmailのドメイン宛に配信する方に対して影響が発生する変更となります。
Googleがポリシー変更
Googleは「2024年から、大量送信者は電子メールを認証し、簡単に登録解除できるようにし、報告されたスパムいき値を下回る必要がある」と発表しました。
https://support.google.com/mail/answer/81126?hl=ja
新しいGoogleの制限は、1日に5,000通以上のメール（大量送信者）をGmailアカウント（無料のGoogle電子メールアカウント）に送るすべての送信者に適用されます。この発表に関連して、Googleは大量のメールを配信するメールマーケターが遵守すべき電子メール配信ガイドラインを新たに公開しました。
2024年2月から、1日に5,000通以上のメールを送信する送信者は、Gmailアカウントへ送信されるすべてのPRメールの本文に、ワンクリックで登録解除できるボタンを含める必要があります。更に、すべての登録解除要求は、2日以内に対応する必要が発生いたしました。
加えて、送信する電子メールアドレスに関連するドメインの所有者であることを認証する（SPF、DKIM、DMARCの対応）必要があります。
Googleはメルマガ配信者が身元を「簡単に隠す」ことを防ぐことを目指しています。特に、スパムメール配信者はメールが届きづらくなると考えるべきです。Googleは2022年にメールマーケターに何らかの認証を行うことを要求していましたが、Gmailの受信箱に送信される不要なPRメールの流れを食い止めるために、さらなる制限が必要であると判断しました。
アップデートされた電子メール配信のベストプラクティスを参照してください。これには、「送信者がGmailの受信者を望まないメッセージで爆撃しないようにするために、送信者が下回らなければならない明確なスパム率のいき値」が含まれています。
Gmailにメールが届かなくなったら
Postmaster Toolsを活用して状況を確認してください。
Google Postmasterツールは、ビジネスオーナーがGmailでのメールマーケティングのパフォーマンスを分析するのを助けるために設計されています。このツールは、配信性に悪影響を与える可能性のある問題を特定するのを送信者に助けます。
Google Postmasterツールを使用するためには、それをあなたのドメインに接続する必要があります。これについては後ほどお話します。ドメインをリンクすると、ツールは動作を開始し、価値のあるデータを取得します。これは、あなたのメール配信率を改善するのに役立つデータです。
Google Postmasterツールのダッシュボードは以下の7つのセクションに分割されています。
- 迷惑メール率
迷惑メール率は0.10% 未満に維持されることを目指します。迷惑メール率が0.30% 以上にならないように（その状態が長続きしないように）します。
- IPの評価
大量のメールを送信し、受け取ったユーザーがそのようなメールを迷惑メールに分類すると、IP のレピュテーションの値が下がります。メールは希望するユーザーにのみメールを送信してください。
- ドメインの評価
ドメインのレピュテーションが高いと、送信元のドメイン（SPF と DKIM）からのメールが受信者の迷惑メールフォルダに分類される可能性が低くなります。
- フィードバックループ
Gmail 迷惑メール フィードバック ループ（FBL）を設定すると、このダッシュボードを利用できるようになります。FBL から問題が報告された識別子とその迷惑メール率を示す表を確認するには、グラフ上のデータポイントをクリックします。
- 認証
このダッシュボードには、認証を求めるすべての受信トラフィックのうち、SPF、DKIM、DMARC での認証に成功したメールの割合が表示されます。
- 暗号化
このダッシュボードには、暗号化された受信トラフィックと送信トラフィックの割合が表示されます。
- 配信エラー
認証されたすべてのトラフィックのうち、拒否されたメールまたは一時的にエラーになったメールの合計の割合を確認できます。
最後に
今回の変更は、GoogleのGmail配信ポリシーの変更であり、メールマーケティングを行うすべてのビジネスにとって非常に影響が大きいと考えられる変更です。新しいGoogleのポリシーに従わない場合、電子メールは意図した受信者に届かなくなる可能性がある。
各組織・団体のメルマガ担当者は、システム担当者と連携のうえ、は2024年2月まで待たずに、遵守に合致したGmailポリシー手順を実施するべきです。Googleが新たな制限を導入し、取り締まりを強化する場合、他の電子メールアカウント提供者（Yahoo!など）も追随する可能性が高いので、これを機に100％の対応を完了させることをお勧めしますいたします。