BtoBビジネスも相手は人であることを理解する

2023.10.24

よく問い合わせをいただいた方から、「うちはBtoBビジネスだから、BtoBとは違うんです」というフレーズを耳にします。ある意味正しいです。それは、組織・団体の1人として動かなくてはいけないというルールがあり、1個人の判断では動けないからです。ただし、相手も人間であることを忘れてはいけないのです。人間は感情、もっと言えば欲求で動く動物であるということです。

欲求階層説を提唱したアブラハム・マズローをご存じでしょうか。

アブラハム・マズローによって提唱された欲求階層説は、人間の基本的な動機づけを理解する上で非常に重要なフレームワークです。この理論によれば、人間の欲求は生理的な欲求から始まり、安全性、所属と愛、承認、自己実現という順番で段階を踏んでいくとされています。

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これらの欲求の中で、特にBtoBビジネスにおいて重要なのが「承認」の欲求です。承認の欲求は、自己の能力や成果を他者に認めてもらうことで満たされると考えられています。

BtoBビジネスにおいて、パートナーや顧客との信頼関係を築くことは非常に重要です。信頼関係を築くことで、ビジネスはスムーズに運営され、お互いにとってプラスの効果を生み出すことができます。この信頼関係の中で、特に重要なのが相手の努力や成果を適切に評価し、承認することです。これによって、相手のモチベーションを高め、より良いパフォーマンスを引き出すことが可能となります。

例えば、あるIT企業がクラウドサービスを提供しているとしましょう。この企業は、顧客のビジネス運営を支援し、効率化を図ることを目的としています。顧客企業のIT担当者がこのクラウドサービスを利用して、業務の効率化やコスト削減に成功したとします。この成果をIT企業側がしっかりと認識し、顧客企業のIT担当者に対して

「あなたの努力と成果を認めます。おかげで業務が効率化され、大きな成果を上げることができました」

という形で承認のメッセージを送ることで、IT担当者のモチベーションは大いに高まるでしょう。

また、未取引の企業に対しても、承認の欲求を満たすことで関係を築くことが可能です。例えば、新規の顧客を獲得しようとする際、その企業の過去の成果やビジョンをリサーチし、その上で

「過去のプロジェクトでの素晴らしい成功を拝見しました。貴社のビジョンに共感し、是非とも一緒に働きたいと思っております」

というメッセージを送ることで、相手企業の経営層や担当者の承認欲求を満たすことができます。

このように、承認の欲求を意識したコミュニケーションは、BtoBビジネスにおいて非常に重要な役割を果たします。相手の努力や成果を認め、適切な評価と承認を行うことで、信頼関係を築き、ビジネスを円滑に進めることが可能となります。そして、この信頼関係は長期的なパートナーシップへと発展し、お互いにとってプラスの効果を生み出すことができるのです。

また、メールマーケティングを活用することで、BtoBビジネスにおいて既存顧客と未取引顧客それぞれに対して効果的なコミュニケーションと関係構築を図ることができます。

既存顧客に対するメールマーケティング

では、これらのことをメールマーケティングを通じてどのように実現できるのか、ビジネスを開始している既存顧客と未取引先に対するそれぞれの対策を考えていきたいと思います。

定期的なアップデートと情報提供

既存顧客に対して、製品やサービスのアップデート情報、業界のトレンド、有益なコンテンツを提供するメールを定期的に送信することで、継続的な関係を築くことができます。例えば、製品の新機能がリリースされた際には、その利用方法やメリットを詳しく説明したメールを送ることで、顧客の製品利用体験を向上させ、満足度を高めることが可能です。

顧客フィードバックの収集

顧客の意見やフィードバックを直接収集するために、アンケートやフィードバックフォームへのリンクを含むメールを送信します。これにより顧客の声を直接聞くことができ、製品やサービスの改善点を把握し、顧客満足度の向上に寄与することができます。

特別オファーやプロモーションの提供

既存顧客に対して、期間限定の割引や特別プロモーションを提供するメールを送信することで、リピート購入を促進し、顧客ロイヤルティを高めることができます。例えば、顧客が製品を購入してから一定期間が経過した際に、アップグレードや追加購入を促すための特別割引コードを提供するメールを送ることが考えられます。

未取引顧客に対するメールマーケティング

価値提供を通じたリード育成

未取引顧客に対して、彼らの業界やニーズに関連する有益なコンテンツや情報を提供するメールを送信することで、信頼関係を築き、製品やサービスへの関心を高めることができます。例えば、特定業界向けのホワイトペーパーやケーススタディを提供することで、製品の専門性や実績をアピールし、リードの興味を引くことができます。